公務員ではないがそれに近い待遇
がんセンターは公的な病院であることがほとんどです。以前までは国の組織の一部で、そこで働く看護師は国家公務員であるとされていました。しかし、今は少し事情が異なります。例えば、国立がん研究センターは国立研究開発法人が主体となって運営しており、名称に国立とあるものの、厳密にいえば国の組織ではなくなっています。現在は国との関わりが薄くなっているため、看護師は国家公務員扱いではありません。とはいえ、待遇の内容には大きな変化はないようです。
また、県立のがんセンターも同様です。県の公務員扱いではないものの、待遇についてはほとんどそのまま引き継がれています。
給料や福利厚生
では、具体的な待遇を見ていきましょう。公的な病院の場合、募集要項に記載されている基本給は民間に比べて低い傾向にあります。しかし、実際のところはそうではありません。公的な病院の給料は、スタート時点は低くても後々着実に昇給していきます。そのため、長く勤めれば結果的に民間の病院に比べて多くの給料を得られます。また、各種手当が充実しているので基本給以外の収入が多くなります。
給料そのものではありませんが、福利厚生も充実しています。公的な病院の中でもがんセンターは福利厚生が充実している傾向にあり、メリットが多いです。国を代表する医療機関なので、優秀な人材を集めるために福利厚生を充実させています。福利厚生が充実していれば、家賃手当の支給などで手元に残るお金も多くなります。
子どものいる看護師への支援も手厚く、出産・育児による休職期間が一般の病院より長いケースも少なくありません。高度な知識と技術が必要なので、教育体制も充実しています。休職から復帰する際にも、問題なく現場に戻れるように学び直せます。
手当が充実している
がんセンターはいずれも規模が大きく、多くの部署が存在します。勤務する看護師の数も多く、様々な役職が用意されています。公務員に近いシステムなので、長く勤めればそういった上位の役職に就ける可能性が高くなり、役職手当の名目で給料が高くなります。また、高度医療を扱う現場なので、認定看護師や専門看護師などの資格を取得していれば確実に評価につながります。多くのポストが用意されており、自身の専門的な知識や技術を証明することができれば、その分手当も多くなります。
